DISASTER 防災

万一の災害に備えた配慮

メガシティタワーズの
メガシティタワーズでは、万一の災害時に安全に退避ができるように避難経路が確保されているほか、防災備蓄倉庫、緊急地震速報配信サービス、火災感知器、スプリンクラーなど、様々な防災設備が導入されています。さらに、二重天井の採用や点検口の設置など、建物のメンテナンス性へも配慮されています。

火災・災害時の避難

メガシティタワーズの火災・災害時の避難
メガシティタワーズでは、「THE WEST」、「THE EAST」のそれぞれで、万一の火災や地震などの災害備えて左記の通りに避難経路が確保されています。

防災備蓄倉庫

メガシティタワーズの防災備蓄倉庫
地震などの緊急時に備えて、 防災用備蓄倉庫が設けられています。

緊急地震速報配信サービス

メガシティタワーズの緊急地震速報配信サービス
地震発生直後に震源に近い気象庁の地震観測点で観測される初期微動(P波)の波形を解析し、その情報を主要動(S波)より先にマンション内に設置する受信機で受信して予測震度・予測到着時間を計算、一定の震度を超えた場合、住戸内インターホン親機および共用部スピーカーからの音声通報およびオートドアの緊急開放、エレベーター緊急停止が行われます。

エレベーター安全装置

メガシティタワーズのエレベーター安全装置
エレベーター運転中に、マンション内の受信機が緊急地震速報を受信、もしくは地震管制装置が一定値を超えた地震の初期微動(P波)主要動(S波)を感知すると、最寄階に速やかに停止されます。また、停電した際には停電時自動着床装置により、最寄階に自動停止し、さらに、天井の停電灯が瞬時に点灯してエレベーター内を照らす他、インターホンが使用できるので、外部との連絡も可能です。

対震ドア枠

メガシティタワーズの対震ドア枠
万一の地震時に、玄関扉の枠が歪んでも、枠と扉の隙間を大きく設けることにより、扉の開放を容易にできるように配慮した対震ドア枠が採用されています。

扉開放防止機構

メガシティタワーズの扉開放防止機構
システムキッチンの吊戸棚および洗面化粧台の三面鏡収納の扉には、地震などの揺れを感知して扉をロックするラッチが設置されており、居住者の安全が守られています。さらに棚板が外れないように棚板脱落防止用ツメ等で棚板がしっかり固定されています。

緊急離着陸場(H.)

メガシティタワーズの緊急離着陸場(H.)
『メガシティタワーズ』では、非常時に備えて、屋上にヘリコプターの緊急離着陸場が設置されています。

火災感知器(10階以下の住戸)

メガシティタワーズの火災感知器(10階以下の住戸)
火災感知器は、万一火災などが発生した場合、非常事態を住戸インターホン等から室内外に知らせると同時に、信号が防災センターを経由して警備会社および設備管理センターへ自動通報されます。

※11階以上はスプリンクラーと兼用となります。

共同住宅用スプリンクラー(11階以上の住戸)

メガシティタワーズの共同住宅用スプリンクラー(11階以上の住戸)
熱を感知すると防災センターへ異常信号を発信するとともに自動的に散水するスプリンクラーが設置されており、迅速な初期消火への対応を実現します。

※10階以下の住戸内は火災感知器となります。

点検口

メガシティタワーズの点検口
配管の点検や各種メンテナンスなどの維持管理をしやすくするために、各所に点検口が設けられています。

非常用発電機

地震などの災害時に万が一停電しても、共用部の防災設備・保安設備に一定時間電力供給できるよう非常用発電機が設置されています。非常用エレベーター・消火設備などへの電力が確保され、二次災害の拡大を抑制します。非常用発電機の電力は、非常用エレベーター2棟停電時:約3時間稼働、1棟停電時:約6時間稼働します。

※被災の状況により電力供給が行えない場合があります。

特別避難階段

『メガシティタワーズ』では、万一の災害時の避難路として特別避難階段が設置されています。その階段には扉付きの前室が設けられており、火災時の煙の進入が低減されます。

防火水槽

万一の火災への備えとして、消防隊の迅速な消火活動をバックアップするために、地下に約140tの水を貯めることができる防火水槽が設置されています。

二重天井

居室は二重天井となっており、配管・配線のコンクリートスラブへの打込みが減らされ、将来のリフォームやメンテナンスへの対応にも配慮されています。

長期修繕計画

実績等に基づいて部位ごとに設定した標準の修繕周期をベースに、経年劣化により将来必要となるであろう、各種の修繕工事を予想した「長期修繕計画表(期間は30年間)」が作成されています。「長期修繕計画表」は、一定の期間中に予想される修繕工事の費用総額(概算)と、それに対応した修繕積立金の額が一目で確認できるため、管理組合での的確な資金計画立案を可能にしてくれます。工事実施時期が近づくと、管理受託者から管理組合に事前調査が提案されます。修繕対象の部位について詳細な調査・診断が行なわれ、予算面の措置も含めた修繕工事計画を作成し、管理組合に提案します。

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